子供にお金の稼ぎ方をどう教えるべきか？　―世界のマネー教育―

子どもと、お金についての話をしていますか。生活を営むために、なくてはならないお金。しかし、どの年齢の子どもにどの程度の内容が理解できるのか、あるいはどのように教えれば子供が興味を持つのか、難しい分野でもあります。とはいえ、将来消費や運用で困ることがないよう、しっかり教えてあげたいところです。
世界では、どのように金融・経済について教えているのでしょうか。今回はアメリカ・イギリスでの経済教育の例を紹介します。
(日本国内での金融・経済教育についてはこちらの記事をご覧ください)

世界の金融・経済教育

世界では、子どもの頃から金融・経済について教えようという流れが主流となっています。しかし、その教育内容やレベル、対象となる年齢は国によって大きく異なります。もちろん、その国の経済活動や経済レベルによっても、重視して教えられている内容は違うでしょう。
中でも、金融・経済教育において特に先進国といわれているのが、アメリカとイギリスです。この両国では、実際にどのようにして金融・経済について教えられているのでしょうか。

アメリカの子どもマネー教育

アメリカの教育法には、「アメリカ人はすべからく経済教育を受ける権利と義務がある」と明記されており、全ての学校で経済について何かしらの形で学ぶことになっています。多くの場合、幼稚園か ら大学まで、継続して学び続けるようなカリキュラムになっています。アメリカの教育要領は州によって大きく異なりますが、一部の州では、「ファイナンス」の授業がハイスクールの必修科目とされています。
実際の教育現場では、なんと、ビデオゲームやオンラインゲームを利用した授業が行われている学校が多くあります。iPadやPCを使用し、子どもがゲームを楽しみながら経済を学ぶのを、教員がサポートする、という形です。
ゲームは複数の企業から提供されており、実際に株式投資をシミュレーションするような実践に近い物から、経済に関するクイズに正解すると、フットボールの試合に勝てる…というような抽象度の高いものまで様々存在しています。学年によって難易度が設定されており、楽しみながらいつの間にか金融・経済に関する学びを深めることができている、という仕組みになっています。
また、親が管理できる、子ども専用のデビットカードも存在しており、家庭においても経済活動について学び、話し合う場が持たれていることが多いのも特徴です。

イギリスの子どもマネー教育

イギリスの教育要領では、金融・経済教育が必修となっているほか、数学の一分野として経済を学ぶことになっています。対象年齢は小学校～高校生。それぞれのレベルに合った教育方法がとられています。

授業では下記の3つについて学びます。
・金融についての知識と理解
・金融におけるスキルとコンピテンス(能力)
・金融においての責任

これらの3つを柱に、お金や市場の動きに関する知識、資金運用について、また、自身の経済活動が社会や家族に与える影響とそれに伴う責任について学びます。
授業においては、金融・経済教育を専門にするNPOが学校と協働し、座学だけでなく、ワークショップやクイズ、ゲームを通して学ぶことができる手法を進めています。

お金の知識が、子どもの将来を育てる

これからの時代は、自分の財産は自分で守り、かつ自分で増やしていく必要があります。しかし、その方法はなかなか自分では学べません。
学校での学びを活かし、家庭でもしっかりとお金の話をしていくことで、子どもの、お金や精度に対する苦手意識を取り除くことができます。その結果、子どもの将来を広く育てていくことができるでしょう。

Mayu

0歳児1児の母、日々育児に奮闘中です。大好きなことは旅をすることと食べること、息子の頬をつつくこと。